統一教会の絡みで国民の反対が多い。要するに
衆院選で安倍暗殺→弔いで自民圧勝→緊急事態条項設定→ワクチン強制及び戦争に持っていける、という図式を国民の集団意識のが強いらしい。国民全体が拒絶している。つまり、世論が強行に持っていけなくさせるほど強くなってきた。
あと、外国要人の出欠に関しても外務省に返答がなく、来るとしても格下の人間が
せいぜいやってくるだけという、蓋を開けてみたら情けない顛末だったというのもある。安倍も意外と人気がなかったわけだ。

100: 匿名さん　

[2022-09-07 23:09:47]

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安倍と同じ李家の人間である北海道の鈴木直道知事は中国に北海道の土地を売りまくっていた。それを知った秋本札幌市長やその他の市長町長がそれを阻止すべく鈴木氏に反旗を翻している。

それと、、、
考えれば誰もがわかるが、安住アナは勿論統一教会員だ。

101: 匿名　

[2022-09-08 00:16:41]

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国葬のときの安部君の写真を　宗教団体が使用することがあれば、
肖像権の使用を許可していることになるから、政府と宗教団体は、つながっている。

102: イエス・クリトリ　

[2022-09-08 00:25:58]

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学歴のない者を国葬にしていいのか？？？

103: 匿名さん　

[2022-09-08 09:03:17]

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戦争は断じて嫌だという国民全体の集合意識が凄い。安倍の国葬を拒絶阻止している。
安倍の国葬を容認するとその後安倍は英雄視され、引いては安倍の念願の戦争容認まで行ってしまうことを国民全体が感じ危惧している表れだ。
安倍の国葬は断じて許されるべきことではない。

104: 匿名さん　

[2022-09-08 10:56:26]

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安倍の国葬と言い森の胸像といい、今は亡きDS主要人物の最後の悪あがき。
本物の森ももうこの世にいない。
https://twitter.com/i/events/1567478896135909376

105: 匿名さん　

[2022-09-08 11:18:41]

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NATOの全指導部が解雇され、インターレグナムが始まる

(Benjamin Fulford 9月5日のウィークリーレポートからです）

バチカンによるマルタ騎士団のトップランクの解任は、

NATOの全指導部が解雇されたことを意味すると、

P3フリーメイソン情報筋は言う。

また、バチカン市国の内部でも、

「シオニストDS」のメンバーが排除され、粛清が行われているとのことです。

このため、G7の経済・社会システム全体が崩壊し、指導者の空白が生じつつある。

また、世界中の情報機関から、

今月中に新たな9/11や福島型の事件が計画されているという複数の報告を受けている。

高官筋は、9月8日、11日、23日といった日付に言及している。

これはすべて、アメリカ合衆国の法人とそのハザリアン・マフィアのオーナーの支払期限である

9月30日が近づく中、世界中から金をゆすり取ろうとするハザリアン・マフィア（DS）の試みの一部である。

これらの情報から、EUとEU内のほとんどの政府が、

おそらく今月末までに崩壊する可能性が非常に高い。

それは、ロシアがヨーロッパへのガスの流れを断ち切り、

同時に他の国々もヨーロッパへの石油の供給を止めたから。

これはヨーロッパの家庭の暖房に限ったことではなく、

この遮断は西ヨーロッパのほとんどの産業の停止につながることが確実である。

例えば、あるビジネスロビーによれば、エネルギー価格の高騰により、

すでにイギリスの工場の60％が閉鎖される恐れがあるという。

この状況に対処するために、英国政府は、最近、英国で撮影されたテスラコイルの写真が示すように、

以前は禁止されていたテスラエネルギー技術の使用を開始したようだ。

他の国も追随せざるを得ないかもしれない。

ドイツへのガスパイプライン、

ノルドストリーム1が「技術的な理由」で停止したことは広く報道されているが、

これは氷山の一角に過ぎない。

先週、ロシアの潜水艦が地中海に侵入し、

アルジェリアからフランスに燃料を送るガスパイプラインを切断したことは、

今のところ報道されていない、とP3関係者は言う。

さらに別の打撃として、ヨーロッパ最大の原子力発電所であるザポリジャーが、

「送電線が切断された後、その歴史上初めて国家送電網から切り離され、

ウクライナ全域で停電を引き起こした」とある。

「世界中の大多数の思慮深い人は、光側にいるのはロシアであり、

世界的なナチの復活を阻止するために

最善を尽くしていることを認識している」

「西側の全体主義体制の覇権が必然的に破壊されることで、

世界もよりオープンで誠実、かつ公正な場所になると確信している」と

対外情報局長官セルゲイ・ナリーシキンが9月3日に説明された。

このような背景のもと、チェコやフランスを筆頭に、

ヨーロッパ各地で大規模なデモが続いている。

チェコでの大規模な平和的デモ

ドイツでは、大規模な暴動や内乱を想定して、

10月1日（9月30日の支払い期限の翌日）から、

街を巡回して戒厳令を執行する軍隊を新設する事態にまで至っている。

以上はベンジャミン・フルフォード氏からの情報です。