公式URL:https://www.proud-web.jp/mansion/b114170/
所在地 東京都小金井市本町六丁目1827番1他(地番)
交通情報 JR中央線 「武蔵小金井」駅 徒歩3分
敷地面積 14,180.04m2
土地権利/借地権種類 所有権
構造・規模 RC造(一部鉄骨造) 地上26階 地下2階建て (ウエスト26階建・イースト24階建)
販売時期 2019年1月下旬 (予定)
入居時期 2020年6月中旬 (予定)
総戸数 716戸 (うち非分譲住戸103戸)
間取り 1R ~4LDK
管理形態 区分所有者全員で管理組合結成後、野村不動産パートナーズ株式会社に委託予定
売主 野村不動産株式会社
施工 清水建設株式会社
【物件概要を追記しました。2018.10.9 管理担当】
[スレ作成日時]2018-10-09 13:47:47
プラウドタワー武蔵小金井クロス
11754:
匿名
[2022-12-06 07:47:36]
2割くらい?
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11755:
匿名さん
[2022-12-07 07:32:35]
買わない売れない
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11756:
匿名
[2022-12-07 12:28:18]
売りたくても買ってもらえない。
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11757:
匿名
[2022-12-08 08:06:09]
野村のマンションだけは*う気になれない。
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11758:
買い替え検討中さん
[2022-12-09 14:12:15]
空室が多いと共用施設の劣化が遅れるし、空いているから良い。しかも管理費や修繕積立金は野村が払ってくれる。
でも、駐車場や駐輪場の収入がいずれ足りなくなる。そうなる前に野村不動産はどうにかしないと住民を蔑ろにしていると思われます。期待しています。 |
11759:
匿名さん
[2022-12-09 16:39:02]
販売再開できない致命的理由 . . .
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11760:
匿名
[2022-12-09 22:07:48]
全く売れない。
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11761:
匿名
[2022-12-09 22:08:39]
施工ミス物件を売ることはできますか?
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11762:
匿名
[2022-12-10 10:33:35]
修繕できないレベルの施工ミス物件は売れません。
建て直ししかないと思う。 |
11763:
検討板ユーザーさん
[2022-12-11 19:56:55]
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11764:
検討板ユーザーさん
[2022-12-11 20:04:29]
>>11759 匿名さん
なんか理由があるのですね。普通に良いマンションだと思いますが。 |
11765:
eマンションさん
[2022-12-13 00:27:41]
今回のデベの対応は、この業界では普通なのか?もう販売停止して2年くらいになるが、表で販売休止、裏では販売してるってことはないですよね??
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11766:
匿名さん
[2022-12-13 11:51:53]
今はマンションバブルでどこのディベロッパーも過去最高益更新中。
当然野村不動産も業績は絶好調でこの世の春を謳歌している。 他物件の販売で忙しいのにこんなケチが付いた物件に割いている時間はない。 バブルが弾けるまで臭いものに蓋で放置でしょうね。 それでも購入者はラッキーかもしれまんせんね。 保証はしっかりしてくれるでしょうから。 |
11767:
匿名
[2022-12-13 12:34:56]
糞いものにはフタをする?
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11768:
匿名
[2022-12-16 08:28:18]
販売再開できない本当の理由が知りたい。
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11769:
匿名さん
[2022-12-19 18:30:36]
別にこのマンション1棟コケても大勢に影響はありません。
他物件の販売で忙しいから訳あり物件に割く時間はあまりないのだと思います。 |
11770:
通りがかりさん
[2022-12-21 20:19:30]
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11771:
匿名
[2022-12-22 07:52:36]
でもここみたいに中小不動産屋だとヤバい可能性も十分あると思いますよ。
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11772:
匿名
[2022-12-22 07:53:11]
決算出せるか微妙なのでは?
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11773:
検討板ユーザーさん
[2022-12-24 00:39:38]
野村不動産は上場会社。上場会社の決算が出せるか微妙な状態という重要な情報を仮に事実確認ないまま不特定多数の目に晒したとすれば風説の流布にあたらないかと思い調べてみました。
(風説の流布) 株価を意図的に変動させる目的のため、虚偽の情報を流すこと。投資家の投資判断を損ねるとして金融商品取引法で禁じられており、違反者には罰金や懲役が科せられます。インターネットの普及にともない、今日では誰もが容易に「風説の流布」ができるようになり、大きな問題となっています。 明白な虚偽とはいえなくても、合理的な根拠がない情報を流した場合には「風説の流布」に該当するおそれがあります。また、虚偽情報を流すにあたって、株価の変動を目的としていない場合は金融商品取引法には抵触しませんが、刑法の業務妨害罪、信用毀損罪などで罰せられることがあります。 |