【その契約に待ったをかける】
首都圏で凄まじいマンションが竣工する 需要と供給が著しく悪化 クラッシュ
膨大な売れ残りが発生する
2割、3割の値引きは当たり前 叩き売りが始まる
暫く様子見しよう
[スレ作成日時]2004-11-20 11:03:00
2005年3月危機 暴落と叩き売りが始まる
262:
匿名さん
[2004-12-29 00:42:00]
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263:
匿名さん
[2004-12-29 00:46:00]
東京・品川駅東口の東京湾岸を中心に十件を超える超高層マンションが立ち並ぶ通称「港南エリア」。首都圏で続くマンション大量供給の象徴といえる地域だ。分譲価格も専有面積約七十五平方メートルで五千万円台中心と、周辺地域と比べて割安感が目立つ。
それでも「あの物件は二割も値引きしたらしい」「公表数字ほど売れていないはず」。販売担当者の“疑心暗鬼”の声がここにきてさらに増えている。 背景には売れる物件と売れない物件の二極分化による売れ残り物件の増加がある。同エリアでは今後新たに五千戸程度が発売予定。業界は「これでは売れ残りが増え、個々の契約者への値引きどころか設定価格の見直しという“値下げ”もありうる」と身構える。 |
264:
匿名さん
[2004-12-29 00:47:00]
調査会社の東京カンテイ(東京・品川)によると、今年一—十一月の首都圏の新築マンションの平均専有面積は約七十・七平方メートル。〇二年(約七十四・四平方メートル)比で縮小した。平均売り出し価格は四千二十六万円と同百五十三万円増加。「部屋の面積を狭めることで懸命に価格を抑えている」(東京カンテイ)。それも限界にきた。
供給過剰が進む中で、「消費者は価格水準の上昇を受け付けない」(ゴールドクレストの安川秀俊社長)。高コスト物件の価格を高めに設定しても、値引き販売がある現状では結果的にさらに値引きが加速する展開にもなりかねない。 首都圏の激戦区では、売れ残り物件を中心に一割以上の値引きは珍しくない。「値引きの地域が広がると同時に、売れ残り物件はさらに値引き幅が膨らむ」。販売現場では警戒警報が高まるばかりだ。 |
265:
匿名さん
[2004-12-29 01:35:00]
港南は値崩れするだろうが、駅の反対側も連られて下がるのでなくては
「暴落」もあまり意味がないなぁ。 |
266:
匿名さん
[2004-12-29 07:46:00]
2005年3月危機とありますが。3月は少し早いと思いますよ。
あと5年は造りつづけるというのですから、売れ残りは必死で隠し続けるでしょう。 でも、いずれ在庫放出は始まるわけですから、その時点で一気に値崩れ すると思いますね。マスコミもいつまでも知らぬふりはできませんからね。 そのうち皆の知るところとなるでしょう。 わたしは5年以内に値崩れが始まると思いますね。ただどこまで下がるのか いつ下げ止まるのか。それは分かりません。 |
267:
匿名さん
[2004-12-29 10:34:00]
造り続けてデベは自爆ですか...。
そしてダブついたマンションが大幅値下げになったとしても、そういったマンション は居住者の質の問題や未入居部屋が多い可能性もあり 将来的にスラム化するのでは? 安く買えれば良いというものでもないですね。 |
268:
匿名さん
[2004-12-29 10:52:00]
>ただどこまで下がるのかいつ下げ止まるのか
一部条件の悪い部屋や不人気物件の大幅値下げが、しばらく続くことははありうるとは思うけど、土地価格や建築コストが大幅に下がることは考え難く、後は、各デベが収益をギリギリまで削った我慢大会になることが、他の業界の例からも推測されます。 体力の無いデベから脱落して行き、最後は需要と供給に見合った業界ボリュームになります。 無駄な消耗戦になるのを未然に防ぐため、業界再編の動きが活発化すれば、大暴落と言われような状況は起こらないと思います。 もし、日本経済が上向けば、確実にインフレ化すると言われています。そうなれば、需給バランスがどうあれ、物件価格や金利は上昇するでしょから、相対的には、インフレ前の物件の方が割安になることもありえるので、難しいところですね。 詰まるところ、必要なときに必要な物件にめぐり合えたのなら「買い」、投資目的や、永住の可能性が低いと予め分かってる場合は「リスクがある」、と言ったところでしょうか。 |
269:
匿名さん
[2004-12-29 11:35:00]
268
理性的なご意見でうなずける所が多々あります。 ただ問題はご指摘のように 「一部条件の悪い部屋や不人気物件の大幅値下げが、 しばらく続くことははありうる』ここにあると思います。 値下げが極めて条件の悪い不人気の物件だけに限られるのかどうか。 ここは少し意見が異なるところかもしれません。 すでに供給過剰のところにさらに5年間大量供給がつづく。 それに加えて、少子化、フリーター、ローン破産者、失業者の増加。 などなど考えますと私は悲観論をとります。 ただどのレベルのマンションまでが下落するかは私にも分かりません。 港区青山辺りのマンションが値下がりするとは私も思っていませんが。 最近失業者が減ったという発表がありましたが これは求職者が減ったというべきであって、就職をあきらめて しまった人が毎年増加しているそうです。 景気が上向いているという政府発表もこれまでと同様に 真実とは思えません。まったく生活実感としてありませんね。 わたしの結論としては、やはり『マンション購入は待てるものなら、待ってみる。』ですね |
270:
匿名さん
[2004-12-29 11:45:00]
新築が今より劇的に下がるとわおもえない、中古(新古も)は劇下げでしょう。
中古のリゾマンが今いくらで売られているかを見れば今後首都圏の中古マンション がどうなるか分かるかも。 今買う人は入居後10年で半額以下になることを覚悟して買って住めば言いだけでしょ。 要は資産では無いと思えば良いだけ。 俺は安くなった分譲賃貸か戸建賃貸に当面はすむけどね。 |
271:
匿名さん
[2004-12-29 11:57:00]
リゾートマンションですが私は5年ほど前に
湯沢の物件を200万円ですすめられたことがありあます。 売り出し価格は2000万以上の物件だったそうです。 ただ、管理費を考えたら馬鹿らしくなってやめましたが。 知り合いの人は3000万円で買った軽井沢の別荘を2年前に500万円で 売却しましたが、現在は火山灰と野猿騒ぎなどがあり、 あのとき売っておいてよかったと言っていましたよ。 どちらも現在いくらくらいになっているのでしょうね。 |
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272:
匿名さん
[2004-12-29 17:10:00]
このスレ 勉強になりますね 参考になってます
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273:
匿名さん
[2004-12-29 20:08:00]
大量供給は需給を緩めますが、買う側からするとその中身が気になりますね。
良いものが大量供給されるのなら良いのですが、ヘボ物件が大量供給されても あまり恩恵があるとも思えません。三井や地所は供給を抑える方向のようですし。 デベの皆さんには是非とも良い企画をお願いしたいと思います。 |
274:
匿名さん
[2004-12-29 20:24:00]
その通り。量から質への転換をする時に来ているはずなのですが
あいかわらず、個性の無いでかいマンションばかり建ててますよね。 頭悪いんじゃないかって思ってしまいますね。 |
275:
コピ屁
[2004-12-29 22:29:00]
【昔の大規模団地】
多摩ニュータウン(ニュータウン?ww 京王堀の内駅よりバス) 平成7年3月竣工の2LDK(78㎡)1F → 分譲価格 5,742万円...((((;゜д゜))) 【今の大規模団地】 港南タワーマンション(JR品川駅より徒歩) 平成17年3月竣工某万損売れ残りの2LDK(81.82㎡)25F → 分譲価格 5,548万円 |
276:
匿名さん
[2004-12-30 04:37:00]
私はすでに買ってしまったのですが、いずれ住み替えはしたいので安くなる事は歓迎です。
賃貸の方は家賃払いながら住宅購入資金をためられる余裕があるのですね。うらやましい。 10年待つ方もいらっしゃるようですが、月20万と安く見積もっても10年で家賃計2400万ですからね。場所によっては10年で3000万超えてしまいますよね。 大量供給で質が落ちた物を買うより、かえって余力がないなら今買うのも良い様な気もします(すでに質が落ちているかもしれないが)。 私の場合、都心?とまでは言えない地域ですが、街つくりのモデル区域内でもう空き地がほとんどないので僅かな値落ちで住んでますが、モデル区域を出ると確かに4年前の相場と比較して10%位値落ちはあるようです。 同じ地区でも明暗が分かれますね。10年後暴落して買うにしても、物件そのものより地域に何か特色がある物件の方が良いですね。 |
277:
匿名さん
[2004-12-30 09:52:00]
京王堀の内駅って八王子じゃないですか。
いま、いくらくらいなんでしょう。こうしてみると 品川の5,548万円が安く見える〜!! 食指が動きそう、、、でも品川も下がるのかな〜 |
278:
匿名さん
[2004-12-30 10:35:00]
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279:
匿名さん
[2004-12-30 14:01:00]
識者の皆様へ
来年も色々と情報提供してください 良いお年を |
280:
匿名さん
[2005-01-01 11:22:00]
あけおめことよろ
暴落開始の年ですね。さて、どこまで落ちるのやら。 |
281:
匿名さん
[2005-01-02 07:16:00]
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総務省は二十七日、地方自治体が全額出資して設立する土地開発公社の二〇〇三年度事業実績を発表した。未利用のまま十年以上保有する塩漬け土地は前年度末に比べて一八・二%増え、簿価で二兆三千五百七十億円となった。地方の不良資産の解消が進まないことが浮き彫りになった。