積水ハウスの評判ってどうですか？ (総合スレ)

[匿名さん]

積水ハウスで建てた方、検討されている方など有意義な情報交換をしましょう。 積水ハウスの評判・口コミ、アフターサービスやメンテナンス、お勧めの間取りなど色々と教えてください。

【公式サイト】
https://www.sekisuihouse.co.jp/
【注文住宅の相談（無料）】
https://house.home4u.jp/promotion/index_01_03?ad=ekdt_ah_05&al=ekdtl

木造住宅シャーウッドの里楽・ルーモア、鉄骨2階建てのイズステージ・イズロイエ・ビーサイド・ビーモード、鉄骨3・4階建てのビエナやべレオなど、豊富な商品ラインナップを誇る積水ハウスについて語りましょう。

■積水ハウス施主ブロガー
【ジルわこ】
https://www.kodate-ru.com/archives/author/gillwaco_kodateru/

[9005: 匿名さん]

分譲地買う場合は、他の施主の地盤補強のデータを見せてもらうといい
建売や分譲地は、常にN値を見せてもらっていたけど、新しい分譲地は多くが柔らかいところばっかりだった
中には地下水が流れているのもあった

[9006: 通りがかりさん]

熊本地震で、杭打ったおかげで建物は一切傾かなかったけど、杭以外の地面は全部沈下して、ガスや水道配管も寸断され、玄関と周囲の地面の間にも結構な高低差ができて、多額の修繕費用がかかった事例紹介されていた

皮肉なのは、酷い被害なのに、傾かなかったため、半壊認定すら降りなかったというところ
補助金や保険が降りなかったため、修繕費用について、近所のより被害を受けた家屋よりも高い施主負担となってしまったという

[9007: 評判気になるさん]

不安はしっかりと可能性も加味しないと、不安を煽られて無駄に高いものを買うことになる
保険と家の常套営業手段

耐震等級3ぐらいなら建売にすらつくご時世な中、更に追加の1000-2000万の費用で買いたい安心は何か、どれくらいの確率でどんな効果があるのか
大地震での遭遇率は交通事故よりも圧倒的に低い中、他のリスクには備えているか
単に営業に不安を煽られて一部の不安のみを過度に恐れていないか
他の人生上で遭遇率が高いリスクはどう考えているか

大概は、営業の受け入れで語っている人が多い

[9008: 検討者さん]

長期優良住宅って計画に沿ってメンテナンスしないと罰金ですよね？
これって、積水ハウス以外ではメンテナンスできなくなるんですか？

[9009: 匿名さん]

>>9003 匿名さん

ベルバーンだとシーリング間隔1m位あるので余裕で避けられます。
水圧そんなにあげなくても全然キレイになります。
それに、Netオーナーズクラブのプレゼントでケルヒャーある位だし…

[9010: 口コミ知りたいさん]

>>9004 匿名さん

東日本大震災を教訓に災害対応強化したみたいですからね。
https://toyokeizai.net/articles/-/163370

[9011: 匿名さん]

>>8998
普通の工法で建てた家なら
チェックぐらい何処の工務店でも出来ますよ

[9012: 匿名さん]

>>9011 匿名さん

地場が被災しているときに、他の地域のサポート部隊が動けるよねって話ですよね。

[9013: 間取り検討中]

>>9011 匿名さん
9012さんがおっしゃるように、他の地域の人が来てくれるって意味です。
地場工務店なら数年もしくは数十年で建てたすべての家を被災者社員がチェックして回るってことですよね。
現実的じゃない気がして…
建てるにあたりうちの状況はわかるわけですから、有事の際には優先的にきてくれるとか人情を見せてくれるかもしれませんが、そもそも災害時に無事とは限りませんよね、もちろんお互いにですが。

[9014: 戸建て検討中さん]

本当にしてもらえるのかな

[9015: 匿名さん]

特殊工法なら、そのメーカーしか対応出来ません。
でも、一般的な工法なら、どんな工務店でも基本的に対応出来ます。
大手メーカーは他のサポート部隊が駆けつけられる、と言いますが、
逆にその部隊しか駆けつけることは出来ません。
だから大手メーカーも必死です。被災のときの対応がクレームにもなりやすいので。
瑕疵が見つかりそうならクレームになる前に潰します。
その辺りの苦情対応は大手メーカーは一流です。

ただし、一般的な工法なら
全国各地幾多ある工務店から被災地の為に
チェックに駆けつける事が出来ます。
そもそも住宅を見るのに特殊な人が必要ですか？

大手といっても、積水は子会社部隊が居るでしょうから、まだマシかもしれませんね。
他の大手で自社で工務店を抱えていないところは他の地場工務店と状況が一緒です。
むしろ特殊工法なら尚更対応に遅れが出ます。
また、チェックすると言っても営業社員が見回るとかいうレベルだと、
それってそもそも気休めでしか無いですよね。

本当に被災して保険を受け取る場合は
保険会社も部隊を派遣しまが、
瑕疵や不具合を隠したいメーカー側、
保険金を払いたくない保険会社のことを考えると、
ちょっと怖いです。
中立性の高い他の工務店やインスペクションに頼む方が
良かったりしないかと考えてしまいますね。。。

[9016: 匿名さん]

>>9015 匿名さん

いや、他の工務店で建ててたらいざというときに対応してくれるわけないですよね。自社顧客優先でしょ。

[9017: 通りがかりさん]

熊本震災ですら、耐震等級３ですら倒壊したのないんだけど、本当にその他地域からのサポート支援が本当に必要？

それ、どれくらいの低い確率なの？

熊本震災を超える地震が起きて、耐震等級３の建物が復旧が必要な状況だよね

ちなみに、建物以外のライフラインは、行政の普及だから関係ないし

きっと、数千万分の１とかいう確率だよね

心配性になり過ぎて、リスクが凄く小さいところに不用意に保険を何重にもかけているように見えるんだけど

[9018: 評判気になるさん]

災害は建物より立地の方が大事
液状化リスクがある地盤が弱いところは、地域全体がやられるので、地盤改良しても焼け石に水

水道・電気・ガスがダメになって、どの道暮らせない
実家は、東日本大震災を経験したが、建物は無事でも、電気・水道・ガス全てダメになって避難所生活

[9019: 9006]

地盤改良を頑張ったのに、震災後の修繕費用が最も多くかかった皮肉な例（熊本地震）

マンションが５０メートルも杭を打っている例からもわかるように、杭の長さは足りず、とりあえず、堅そうなところまで杭を打つケースがある
Ａ邸がその例
修繕費用５８０万（支援金控除済）

Ｂ邸が皮肉な例で杭を打って建物は傾かなかった。この結果、支援金はゼロ
しかし、沈下してしまったため、給排水などの修繕や隙間への注入などが必要で８００万が必要

Ｈ邸は、地盤改良なしで傾いたが、２８０万で修繕可能
そして、地震保険は時価基準なので、築浅の時しか効果がない

次の写真は、液状化で傾いた場合の修繕費用
重い家を建ててしまうと、地盤沈下が始まったら、元に戻するのに多大な費用が掛かる
地盤改良は完璧ではなく限界がある

震災を気にする人は、とにかく、地歴を調べて、堅い地盤の土地を探すこと

[9020: 名無しさん]

地盤とかそんな当たり前の話されても…

個人的には、↓に意義を感じるけど。設計が耐震等級3でも人がミスしたら基準満たさない可能性あるよね。
大地震リスクよりも人のリスクの方が高いかも。

個人的には工業住宅の方が安心感あります。構造に関わるところの手作業が極力排除されているというところ。
手作業に100%の信頼度をもてないので。
欠陥住宅ネットのデータ見ても大半が中小だし。

[9021: 戸建て検討中さん]

型式認定で耐震等級実際は満たしてない家があると言われているのご存知かしら。。。

[9022: 戸建て検討中さん]

1・型式適合認定制度の弊害

誰でも知るような大手鉄骨系ハウスメーカーや一部木質系ハウスメーカーは、その多くが「型式適合認定制度」を採用しています。

型式適合認定制度とは、建築材料や主要構造部、建築設備などについて包括的（全てをひっくるめて）に「建築基準法に基づく関係法規などに適合する」という認定を受ける制度のこと。
これにより、個々の建物の建築確認申請時の書類作成や審査を簡略化できるというメリットがあります。

この説明だけでは、何が問題なのかは全く見えてこないので少し解説を加えます。

構造計算が省略されてしまう・・・これが型式適合認定制度

まず鉄骨系ハウスメーカーの場合ですが、本来鉄骨造の建物は２階建て以上の建物を設計する場合は、建築基準法において「構造計算」が必要とされております。

しかしながら、耐震性を担保できる唯一の方法である「構造計算」を省略できるのが「型式適合認定制度」なのです。

多くの鉄骨系ハウスメーカーが型式適合認定制度を取得しているのはこの為です。

鉄骨系ハウスメーカーは、戦後の日本復興時期において、より早く多くの住宅（プレハブ化住宅）を提供するために生まれた企業です。

数の量産が急がれてきた時代に、手間と時間とお金がかかる「構造計算」は企業にとっては厄介なものとされてきたと思います。

戦後の復興が終わった後も、長い歴史と慣習の中で大手ハウスメーカー主導の歪んだ制度構造が残ったままになり、大手企業に都合の良い制度に形を変えながら今に至っていると推測できます。

鉄骨系ハウスメーカーや、一部木質系ハウスメーカーは、それぞれ自社開発のオリジナル工法を主軸として、「構造計算」をせずに住宅を供給しています。

型式適合認定制度を取得するにあたり、各ハウスメーカーは１つのモデルプランに対して、構造の安全性を確保できるギリギリの部材の選定作業を繰り返しながら、コストバランスを計算します。

そのバランスが見えたところで、それを自社の設計ルール化してそのルールに基づいて設計をすれば「型式適合認定」として構造計算不要というハウスメーカー都合の家が量産されていきます。

施主にとって型式適合認定の最大の問題点

型式適合認定の最大の問題点は、その認定内容が非公開でブラックボックス化しているため、将来の増改築や大型リフォームなど構造変更を伴う工事を行う場合、建てたハウスメーカー以外では対応ができないことです。

価格の比較もできず、ただハウスメーカー提示の金額で工事をするしかありません。

「建てた後も一生のお付き合い！」

とは聞こえがいいですが、型式適合認定を採用しているハウスメーカーには、一生その会社の顧客として縛られるということを覚悟しなければなりません。

[9023: 戸建て検討中さん]

ハウスメーカーにとっておいしい長期保証制度

長期保証を謳うことによって、長期間、顧客を囲うことができます。
まず、10年ごとに点検費用と必要なメンテナンス工事が自動的に受注できます。途中他社でリフォームしてしまうと、途端にこの長期保証は打ち切られます。なので長期保証をエサにハウスメーカーは将来にわたってメンテナンス工事やリフォーム工事を自社で受注し続けることができる制度なのです。
建物を長期間使用していくためには、メンテナンスが必要なことは多くの住まい手の方は理解していますが、長期保証制度を使っているとメンテナンス工事や将来のリフォーム工事時はお客様が自由に施工会社を選ぶことができません。
価格交渉も効きませんよね。
お客にとって、この長期保証制度は本当に有益なのでしょうか？

お客がほとんど知らないこと

保証には必ず「免責事項」があります。
建物の保証で免責事項って何だと思いますか？
改めて確認すると結構あるのですが、重要のことは【自然災害に起因する建物の損壊は保証対象外になっている】ことです。
地震や暴風雨、積雪など必ず起こりうる自然災害については自己責任なんです。

保証よりも大切なこと

「何かあっても、大手だから大丈夫！」「保証がついているから大丈夫！」
多くの方がそのように思っています。
確かに間違っていませんが、イザという時に使えない物（保証）という覚悟や認識も必要です。
大きな地震が来た時、モンスター級の台風が来た時に建物を支えるのは、家族の安全を守るのは、「保証」ではありません。
それは【許容応力度計算】をして耐震等級３を確保した建物であり、デザインと雨仕舞を両立させた高耐久仕様の建物であったりします。

[9024: 戸建て検討中さん]

許容応力度計算がなされた構造計算書もしてないのに、大手だから安心する人へ

https://www.excite.co.jp/news/article/Harbor_business_197258/?p=3

ハウスメーカーが自社で実験や計算などをすることで安全が確かめられれば、建築基準法で定める仕様規定を下回ったとしても国土交通大臣が認定を与えるというものだ。いわば、建築基準法の最低限の基準すら満たさない住宅にお墨付きを与えるのが型式認定なのだ。

「鉄骨構造というものは、2階建て以上はすべて構造計算をしなくてはならないのですが、この型式認定さえ取得してしまえば、いちいち計算書を提出する必要がなく、法律で定められた水準以下のスペックでも容認されてしまいます。事前に認定を受けておくことで、鉄筋の入っていない基礎や薄くて細い鉄骨の使用が認められてしまう可能性も否定できません。

私はこの工法を『合法的な手抜き工事』と呼んでいます。鉄は自由な形状を作ることができるので、工場生産でのプレファブ化に適しています。ハウスメーカーにとって量産体制に対して非常に都合が良いと言えます」（岩山氏）

また岩山氏によると、自社の基準で安全性を確認されたとする書類が外部に開示されることがないため、「本当に安全かどうか、一般消費者に分からずブラックボックス化している構図がある」と指摘する。

認定を取得する際、大手ハウスメーカーは、柱の形状や、鉄骨部材の厚みや太さなどをコストと見合わせてぎりぎりまで小さく薄くする検討作業を行う。そしてそれらを組み合わせて必要最小限の部材だけで家をつくることになる。

「型式認定によって、柱や梁などの主要構造部の鉄骨を極限まで軽量化できるのですから、工務店など、建築基準法に則ってつくられた住宅より確実に耐震性能は劣っていることは明らかです。

例えば建築基準法では柱の幅が10センチメートルは必要であっても、7センチメートルでも認定機関の判断によっては型式認定が取得できてしまいます。『たかが3センチメートルの差』と侮ってはいけません。大手ハウスメーカーは年間何千棟という規模で住宅を建てているわけですから、1棟当たりの柱を細くし、鉄骨の量を少なくできれば、相当のコストダウンがはかれますし、当然莫大な内部留保にもつながります」（岩山氏）