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http://www.asahi.com/special/10005/TKY201107040224.html
東日本大震災で、免震構造のビルが地震の揺れを最大で３分の１に抑えていたことが分かった。免震ビルは阪神大震災以降に増え、直下型地震に強いことは確認されていたが、広範囲の地域に達する長周期の揺れへの検証は不十分だった。　朝日新聞が複数のビルの観測データを個別に入手した。ゼネコンなどでつくる日本免震構造協会も全国規模のアンケートや複数のデータ解析を進めている。　今回の震災では震源地から遠く離れた関東、大阪などで地震発生から数分後に高層ビルで長周期の揺れが確認されている。免震機能がない新宿の高層ビルの最上階（約２２０メートル）が最大で左右１メートル、１０分以上揺れている。
　震度６強の仙台市宮城野区では、不動産会社・森トラストの仙台ＭＴビル（地上１８階、約８５メートル）で、地面の揺れは最大３１０ガル（加速度の単位）だった。長周期の揺れも確認されたが、免震で４割減の１９０ガルまで抑えていた。最上階の揺れは最大左右１６センチ。揺れが少なかったことで、帰宅困難者の避難所にもなった。　震度５弱だった東京都渋谷区の代々木ゼミナール本部校代ゼミタワー（地上２６階、１３４メートル）の地面では９８ガルだったが、免震で最上階は４６ガルまで軽減した。揺れは左右１９センチ。施工した大成建設によると、免震がなければ最上階は１２６ガル、揺れは左右４５センチで、免震効果は６３％。
　東京・赤坂にあるゼネコンの鹿島本社ビル（地上１４階、５９メートル）は３２％の揺れを抑えた。最上階は１３２ガルで、左右約２０センチの揺れ。免震がなければ１９４ガル、左右約３６センチの揺れだったという。東京都豊島区役所本庁舎（地上４階、１８メートル）の最上階は７６ガルだが、免震がなければ１６８ガルという。　免震構造による揺れの抑制効果が明らかになったとはいえ、ビルのオーナーは入居などに影響するとして具体的な揺れの数値公表を控える傾向にある。
　日本免震構造協会によると、約２５０件のアンケートや複数のデータの解析の結果、１００メートル以下の免震ビルの最上階で、仙台市は左右４０センチ以下、首都圏は同２０センチ以下の揺れだった。協会は今秋、分析結果をまとめ、発表する。　北村春幸・東京理科大教授（建築学）は「長周期地震動についてこれほど多くのデータが取れたのは初めて。事業継続や利用者の心理的不安を抑えるなどの効果が確認できた。今後は、実際の揺れ方の検証が必要だ」と指摘している。（座小田英史）