ガス VS オール電化 Part23

[匿名さん]

原発事故で放射能を撒き散らしたオール電化をなくして、ガス器具に変えて、安全な日本を取り戻そう。
原発もオール電化も即刻撲滅。
プロパンガスなら電気を使わないので、今からでも原発に依存しない生活が可能です。

[1033: 匿名さん]

電源が無いんだから終わりだよ。

[1034: 匿名さん]

あきらめるのは　未だ早い。
ガス警報器の電気は電力会社の買電でなくとも大丈夫。

[1035: 匿名さん]

＞1034
ガス吸いすぎたか？

[1036: 匿名さん]

＞1034
ようは電池か・・・なるほど

[1037: 匿名さん]

自家に引き込んだガスで自家発電。
これで原発依存でなくなる。
どうだ　原発依存のオール電化諸君

[1038: 匿名さん]

＞自家に引き込んだガスで自家発電。
＞これで原発依存でなくなる。

現状のエネファームもエコウィルも発電能力が小さすぎて、商用電源かある程度の量の蓄電池がないと家庭の消費電力が賄えないことは理解しているかな。
もっと現実味のある具体案の提示を願いたいな。

[1039: 匿名さん]

そうですか・・・ガス自家発だめか・・・
やはり　うちも原発依存のままか・・・
なんとかガス一本で、東電と縁を切りたかったのに。

[1040: 匿名さん]

エネファーム＋太陽電池＋蓄電池＋発電機（ガソリン等）を全部揃えて、連係させれば脱東電が出来ると思う。
私には無理だけど。

[1041: 匿名さん]

原発の耐用年数を十数年で計算して電気料金に上乗せし、40年も使っていればメンテナンス費用差し引いても相当金はダブつく。
その金で政治家、官僚、マスコミ、経済界を抱き込めば怖い物無し。
オール電化で消費者まで抱き込めば原発行政の未来はばら色・・・
のはずだった。

[1042: 匿名さん]

オール電化で抱き込まれた消費者って1人しかいなかったんだね。

コスパ悪いプロジェクトだねぇ。苦笑

[1043: 匿名さん]

なんだかオール電化派の意見きいてたら今後絶対に節電しないと心に決めました。
ことし節電したのがばかばかしく思えてきました。
東電にのせらられてオール電化にしてしまったのだなと思っていたけど、その人たちの考えが正しいとは思えないけど要するに自分たちさえよければ良いという考えの人たちが多いのだね。きっと他にも私と同じように考える人いると思います。
ちなみにわたしはオール電化もわるくないなと思っていたけど今後は選択肢にはありませんね。

[1044: 匿名さん]

いまどきオール電化なんて、原発推進をアピールしてるようなものですね。

[1045: 匿名さん]

だから今どきガス併用住宅なんて時代の流れに逆行しているんだってば

[1046: 匿名さん]

>>1043
元々ただのアンチオール電化に過ぎないのに、回りくどいせこい書き込みだな。

[1047: 匿名さん]

埋め立て地は液状化危険だからガスは向かない。

[1048: 匿名さん]

では、オール電化で。
ガス配管がなければ、液状化してもガス漏れが発生しないし、安全性向上。

[1049: 匿名さん]

液状化とオール電化で敬遠材料二つ
タワマンで三つ

[1050: 匿名さん]

震災後のオール電化住宅は5万戸減少で大きく後退、富士経済調べ

Impress Watch 10月26日(水)9時0分配信

　富士経済は、東日本大震災後のオール電化住宅と、創エネ・蓄エネ機器機器の市場動向を調査した。調査によると、オール電化住宅市場は2011年度58.4万戸を見込んでいたが、実際には50.1万戸まで落ち込む見通しで、2010年に比べると5万戸以上の減少が見込まれるという。

　一方、太陽光発電や家庭用燃料電池、蓄電池などの創エネ・蓄エネ機器はのきなみ急増傾向にあり、震災後の電力不足の影響が如実に表れる結果となった。

■ オール電化、関東エリアでの減少が顕著

　富士経済では、東日本大震災による、オール電化住宅を取り囲む環境の変化を指摘。震災前に電力会社が行なっていたオール電化住宅の大々的な広告宣伝活動が、震災後には全面的に自粛、節電協力の呼びかけに切り替わっているとしている。

　富士経済では、また、2011年度のオール電化住宅市場は、約5万個の減少が見込まれ、2006年度の水準まで後退するとみている。さらに、震災前は2020年度の市場予測を1049.5万戸としていたが、震災後は981.5万戸に変更している。

　理由としては震災直後からのオール電化機器の調達不足、原発事故・節電意識の高まりなどを背景としたオール電化住宅への心象悪化などを挙げる。特に、関東エリアでは件数減少が顕著であることから、2012年度以降も影響は残ると予想している。

　一方、東日本大震災により住宅の累計数が411万戸から388万戸に減少した東北エリアでは、2011年度は新築着工数よりも、仮設住宅の設置や修繕・リフォームが中心となっているが、2012年度以降は復興需要により、毎年5～6万戸の新規着工住宅数が見込まれている。新規着工時のオール電化採用率は45%程度を予想しており、震災前よりも減少するものの、戸数ベースでは2.5～3万戸と、震災前以上の規模で推移すると予想している。背景としては、災後の電気の復旧の早さが評価され、電力供給不安がオール電化住宅の評価を下げる結果に直結しなかったことを挙げている。

■ 太陽光発電や家庭用燃料電池はいずれも急増

　太陽光発電の普及動向については、2009年の余剰電力買い取り制度の開始から、2010年度は前年比52.4%増の21.8万件と大きく拡大。震災以降も、自立運転が可能な創エネルギー機器として需要が増加しており、2011年度も拡大を見込んでいる。

　エリア別では、住宅数が多い関東・中部・関西や日射量が多い中国・九州で導入が進んでおり、全体の70%が既築住宅への導入となっている。

　太陽光発電とオール電化を組み合わせた住宅の動向は、2010年度時点で55.8万戸で、太陽光発電を設置している住宅のうち、61.5%がオール電化を採用している。しかし、余剰電力買取制度開始後は、太陽光発電を単体設置する事例が増加しており、震災後以降は一層その傾向が強まっているという。

　ガス事業者が推進しているエネファーム(家庭用燃料電池)については、震災後に受注が急増。2011年度の設置台数は前年度比でほぼ倍になる見込みだという。従来は新築戸建て住宅にほぼ限定されていたエネファームの導入が、既築住宅分野にも広がりつつあり、今後量産化や新機種投入によりコストダウンが進むことで、さらなる市場拡大が見込めるとしている。

　また、エネファームやエコウィル(家庭用ガスコジェネ)に加えて、太陽光発電を設置したW発電住宅の分野は、2015年度の累計が10,450戸となった。

　住宅用の蓄電池も震災後に需要が急増、今後さらなる市場の成長を見込んでいる。蓄電池は停電時も電気が使用できる機器として注目を集め、これを受けてハウスメーカーと蓄電池メーカーが連携し、住宅向け商品として蓄電池を展開し始めた。

　蓄電池の種類では、震災前は停電対策用に安価な鉛蓄電池を導入していたが、今後はリチウムイオン電池が住宅用蓄電池市場をけん引すると予測している。

[1051: 匿名さん]

年間50万件じゃ40年で2000万件にしかならない。（その後は建て替えもあるから伸び悩む。）
今後オール電化が伸びるかどうかの分かれ目って感じだね。

[1052: 匿名さん]

賃貸専用とシルバー住宅だけは電化で残るでしょう。