老後、いくら位現金必要でしょうか。

[匿名さん]

年金も不安。少なくとも定年から年金支給までのつなぎは必要。
退職金は少額ですが、それも含めたとして、いくら位預貯金必要でしょう。
老後、子供に迷惑かけたくないです。（女の子だけなので）
住宅ローン完済するとしても、メンテナンスや維持費などかかりますよね。
マンションは管理費もあります。
いくら位現金残せば、老後そこそこ暮らせるでしょう。
皆さんのお考え、予算などお聞かせください。

[342: 匿名さん]

　無駄な長生きは犯罪を助長するだけ。事実、年寄りの凶悪犯罪は増えているし
介護疲れで、身内の殺したなども増えているが、ただこれは犯罪であるのかどうかが疑問。
　これからは、長生きしてもいい人を厳選・選抜しないと。
例えば、ルパング島にいた小野田少尉さん。このような人は長生きするべきで、
案の定９０歳超まで生きました。

　それ以外、無駄に長生きして周りに迷惑だから、尊厳死・安楽死でも良いのかと思う。　
本人も為にも良いし、家族や身内もその方が良いのではないか？
　命は尊いものだとする考えは正しいが、この地球上で、戦争や恐怖政治や不治の病気で幼
い命・若い命は未だ沢山失われている。　先進国だから、無駄に長生きする事が平和で幸せ
だとする考えはおかしい。　難しい問題。

[343: 匿名さん]

　３４１
これが殺人事件だなんて、これは酷すぎる。８９歳の認知症だろう。
尊厳死・安楽死を立法で認めるべきで、これじゃ、ちょっと押した
殴ったで、その拍子で死んだら殺人者だなんて、かわいそうだ。

[344: 匿名さん]

>ちょっと押した殴ったで、その拍子で死んだ

法の運用で何とかしましょう。
エクストリーム自殺で不起訴とかで。

[345: 匿名さん]

医者が儲けたいから長生きさせてるんだろ
本人がそうとは限らない

[346: 匿名さん]

医者はできる治療しかしない
老人ホームや福祉施設のことでは？

[347: 匿名さん]

そうかもしれません。
うちの近所のお医者さんは、夜遅くまで働いてるが、それほど贅沢な暮らしはしていない。
しかし、福祉施設の経営者は毎日曜日、高そうなベンツに乗ってゴルフ場に行ってます。

[348: 匿名さん]

やぶ医者ほど何度も通わせて、上手な医者より儲かるという事実
なんとかならんかな

[349: 匿名さん]

薬出すだけ儲かるもんな。

[350: 匿名さん]

でも、病気になったら縋るんですよね
一人で治せるのかな

[351: 匿名さん]

縋りません。

[352: 匿名さん]

縋りません。

[353: 匿名さん]

生きるのを諦めるだけ

[354: 親同居さん]

老後より今が大事。　

[355: 匿名さん]

で、親同居ですか・・・

[356: 匿名さん]

ニートって両親が死んだら自殺するんでしょ？

[357: 匿名さん]

親の残してくれた生保と家で安泰に余生を過ごすのさ。それが普通だよ〜

[358: 匿名さん]

生保だと軽費老人ホームしか入れない。

[359: 匿名さん]

入れてもらえるだけでも
ありがたいと思いましょう。

[360: 匿名さん]

　最近５７歳で、子供なし夫婦の旦那さんが、脳梗塞でぶっ倒れて
半年以上入院。その後に、回復したが、リハビリ生活があり、仕事も
辞めた。大変　　
　５０歳で独身。子供なし。親と同居。　でも長男だから、実家を相続できる。
　相続税の対象になるような広さでない。
　老後に倒れたら、どうする？　近所の人が助けてくれる？。。
　　
　死ぬことはなくても、最近、５、６０代は良く突然ぶっ倒れるね。
医療が発達しすぎて　下手に助かるから、その後は大変。
　むかしは、そのまま死んで終わりだったのにね
医者も、助けて金儲けしたいし、でも後遺症が残る医療ミスなどあったら、
地獄の地獄。

[361: 匿名さん]

　厚生労働省は公的年金改定率の算定方法を見直し、デフレ下で現役世代の賃金が下がった場合、年金の減額幅を拡大する検討に入った。早ければ２０１５年度中に関連法を見直す。同時に、年金の伸びを物価や賃金の伸びより抑制する「マクロ経済スライド」も、デフレ下で機能するよう改める考えだ。いずれも年金財政の健全化が狙いで、減額幅は今より拡大する。
　改定率は原則、物価と賃金の増減に連動する。既に受給している人の改定率は前年の物価に、新たに受給し始める人の改定率は過去３年の現役世代の賃金動向に連動。インフレ局面で物価の伸びが賃金を上回る場合は、ともに上昇率の小さい賃金に連動した年金改定率となる。

　ただ、デフレ下で賃金減少率が物価下落率を上回る場合、物価にそろえる仕組みになっている。賃金の減少局面でも年金の目減りを抑え、高齢者の暮らしを守るためだ。しかし、デフレが長引いたことで、現役の賃金に比べて年金が高止まりする一因となっており、厚労省は見直しに着手する。